パブリシティ デジタルサイネージ・電子POPのシアーズ
SEARS

シアーズは企業の新しいコミュニケーションを創造します 
デジタルサイネージ・おサイフケータイ・RFID・電子POP 

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2010年7月1日
「2010年版 電子POP端末(メモリーカード対応)市場総覧」

当社シアーズは2009年度電子POP端末の出荷台数実績でレンタルシェアは4年連続1位を獲得、販売シェアも昨年の2位から1位にランクアップ致しました。
2010年3月25日
大和証券 DAIWA BUSINESS NEWS掲載

ミドル企業実例研究の例として紹介。
「電子POPは、量販店やドラッグストアなどの店頭にディスプレーされ、顧客の購買意欲に働きかける"低コスト"かつ"費用対効果が高い"注目の販促ツール。システムを開発し、パイオニアとして業界を牽引するシアーズは、端末をネットワークで結ぶ新たなビジネスモデルを展開し、さらなる飛躍を目指す。
2010年2月10日 
株式会社テクノタイムズ社 月刊ディスプレイ別冊
『大型ディスプレイ&デジタルサイネージ総覧2010』

デジタルサイネージの最新導入事例として「商品棚のサイネージ」ページを寄稿。

2009年9月14日 株式会社中日社
「2009年版 電子POP端末(メモリーカード対応)市場総覧」
-デジタルサイネージへの発展と将来展望-

当社シアーズは2008年度電子POP端末の出荷台数実績でレンタルシェアが業界ダントツ1位、販売シェア2位を獲得。

2007年12月18日フジサンケイビジネスアイ
「次世代電子POP早期拡大」ソフィアモバイル シアーズと提携

ソフィアホールディングス傘下のソファモバイルは、広告支援などを展開するシアーズと電子POP事業で業務提携した。ソフィアモバイルが開発したネットワーク対応型次世代電子POP端末「ナニカセブン」の販売を、シアーズに委託するのが提携の柱。

2006年9月13日
日刊工業新聞「(15面) 「ICタグの商品棚システム」

大日本印刷とタナックス(京都市下京区、田中慶治社長)、シアーズ(東京都港区、加藤健実社長)は12日、ICタグ(電子荷札)を使った商品棚システム「多目的スマートシェルフ=写真」を共同開発したと発表した。
ICタグ用アンテナを商品棚に組み込み、ICタグを張り付けた商品やICタグ付き店舗会員証を読み取る。商品情報は液晶端末に映像で表示され、利用者はマーケティング分析などに利用できる。

2006年8月4日
日刊工業新聞「(11面) 「ICタグで店頭広告 嗜好に合わせ情報」

大日本印刷はシアーズ(東京都港区、加藤健実社長)と共同で、ICタグ(電子荷札)を使った電子POP(店頭広告)システムを開発した。ICタグカードを店舗の会員証として活用し、利用者の趣味や年齢といった属性情報を事前に登録する。そのカードを店頭に設置したPOP端末にかざすと、消費者に合った広告情報がディスプレー上に流れる仕組み。
大日本印刷が映像コンテンツの作成やICタグを提供、シアーズが端末の開発や管理サーバーを構築する。

2006年8月1日
日経産業新聞(二面) 「個人に合う情報表示 ICタグと連動」

大日本印刷などは三十一日、店頭の商品業新聞(二面) 「個人に合う情報表示 ICタグと連動」棚に設置した端末にICタグ(荷札)付きカードをかざすと、個人情報を読み取って消費者に合わせた情報が流れる電子POP(電子広告)システムを開発したと発表した。(中略)商品棚などに設置した液晶端末に(カードを)かざすと、個人情報によって異なる映像広告などが流れる。
端末開発とサーバーなどの管理はベンチャー企業のシアーズ(東京・港、加藤健実社長)が担当した。

2005年12月1日
週刊アスキー「PHSモジュールで事業拡大を狙うウィルコム」

ウィルコムは、今後の事業の方向性を説明する”ウィルコムフォーラム2005”を11月22日に開催した。(中略) W-SIMと呼ばれる小型カードは、ユーザーIDとアドレス帳データのほか、アンテナを搭載しているが、これを利用してデジカメ、クルマ、医療機器、家電などに無線通信機能を搭載するビジネスを関連企業とともに展開。
当社品を写真とともに紹介- 「店頭で使う業務用広告端末の例。W-SIMカードを挿し、PHS網で安価に表示データを配信できる。」

2005年9月1日
チェーンストアエイジ「電子POPが売場活性化に貢献」

Jミルクでは、国産牛乳や乳製品の消費拡大につなげるためにも、消費者に向けて積極的なアピール活動を展開している。その大きな目玉となっているのが電子POP広告である「Impac・TVR」の導入による店頭プロモーションだ。(中略)
消費者が売場を通りかかった時に、映像や音声が流れていることで目を引き、売場の活性化につながっている。同協会が行った売場担当者へのアンケートでは、「売場の活性化」に役立ったと見ている人が81%、(中略)全体として電子POP広告を高く評価していることがわかった。

2005年2月2日
日本農業新聞「店頭にPRテレビ」

日本酪農乳業協会(Jミルク)は1日、牛乳の消費拡大を狙う緊急対策で全国のスーパー530店舗の売場に、音声と映像で消費者に牛乳の健康効果をアピールする小型テレビに似た液晶プレーヤーを設置した。(中略)
対策は昨年夏の牛乳売れ行き不振をきっかけに、長期低迷に歯止めをかけようと打ち出した。(中略)同協会は「従来型のテレビコマーシャルや新聞・雑誌の広告とは違って、牛乳売場で直に目と耳に訴えるため効果は高い」と期待する。


2004年12月1日
チェーンストアエイジ「SDメモリーカード対応 NEWデジタルPOP」

実績売上平均250%UP!のインパクTVにNEWモデルが登場。(中略)
今回は「SDメモリーカード」に対応した一体型を実現し、よりコンパクトに。さらに画面サイズは従来の4インチから5インチへ25%拡大。スピーカーはステレオ対応。(中略)オリジナルであるタイマー制御により一切の手間を解消し、店舗スタッフには労力をかけないのも特徴。操作性・機能性を追及した。

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